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| 2008-08-20 00:00 |
地球環境の問題にますます注目が集まる中、五輪協賛メーカーは五輪をチャンスととらえ、環境重視の姿勢をアピールするとともに、従来の生産モデルの改善に努力するようになった。グリーンピースをはじめとする一連の環境保護団体も、五輪をチャンスとして利用し、多国籍企業に環境保護の新たな手段を早急に採用するよう働きかけている。今回の北京五輪で、グリーンピースが働きかけをした協賛メーカーはコカ・コーラ、海爾（ハイアール）、聯想（レノボ）、マクドナルド、松下、サムスン、伊利の7社で、うち一部のメーカーはグリーンピースの基準をクリアしていない。
グリーンピースの報告によると、コカ・コーラとサムスンはそれぞれ環境分野での承諾を行い、コカ・コーラは五輪会場で使用する5658台の冷蔵設備のすべてで冷媒にハイドロフルオロカーボン（HFCs）の使用をやめ、二酸化炭素（CO2）を使用することとし、サムスンは五輪シリーズの携帯電話端末のうち「SGH-F268」は、ポリ塩化ビニル（PVC）と臭素系難燃剤（BFR）の2つの有毒物質を含まないものにすると発表した。海爾は代替フロンであるハイドロフルオロカーボン（HFC）ガスを使用しないエアコンを部分的に提供し、太陽エネルギー利用エアコンの普及・発展に力を注いでいる。マクドナルドが五輪会場内のレストランで利用するとしている冷蔵設備には、大型で温室効果ガスの排出量が大きいヒーティング・ベンチレーティング・エアコンディショニング（HVAC）やウオークインセラーが含まれている。
同報告によると、マクドナルドと伊利はまだHFCsを含まない冷却設備を使用するチャンスをとらえていない。サムスンのその他の五輪シリーズ端末にはPVC、BFRを含むものがある。松下はPVCとBFRを含む製品を徐々に淘汰するための総合的なタイムテーブルをまだ制定していない。
盧総監によると、オリンピック組織委員会はさらなる環境保護奨励の政策や技術に関する指導的文書を打ち出したが、拘束力がなく、実施効果には疑問が残る。五輪のサプライヤーや協賛メーカーへの要求を厳格にすれば、木材や冷蔵設備、電子製品などの調達・提供に際して、世界最先端の環境保護技術や環境保護政策がより多く、より速く中国にもたらされることになる。国際オリンピック委員会も一連の体制化され、拘束力をもった環境保護基準を早急に制定し、開催都市の申請、準備、計画のプロセスにおいて環境保護が真っ先に考えるべき要因になるよう確保する必要がある。（編集KS）
「人民網日本語版」 2008年08月11日
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